地球と宇宙の未来を読み解き、最先端の科学知見をビジネスの力に変える場所。
毎年開催
日時:2026年12月7日(月曜)~ 12月11日(金曜)、展示会は8日~10日
開催都市:サンフランシスコ
会場:モスコーネセンター(Moscone Center)
イベント要旨:
AGUの年次総会は、地球科学者と宇宙科学者が一堂に会する最大規模のイベントで、100カ国以上から2万5000人以上の参加者が集まります。この会議では、研究成果の共有や交流、協力が促進され、科学者同士が刺激し合う場となっています。AGU26では、「科学が繋がる場所」として、参加者が自身の研究を世界の科学コミュニティと共有することが推奨されています。
入場資格 : ビジネス関係者
イベント資料リンク
| 日付 |
2026 AGU Annual Meeting イベント3日間視察のモデルプラン |
| 12月6日(日) |
東京、大阪、名古屋より直行便、乗継便にてサンフランシスコへ。 到着後、ご自身にてホテルへ。 |
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12月7日(月) |
AGU Annual Meeting 自由視察 |
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12月8日(火) |
AGU Annual Meeting 自由視察 |
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12月9日(水) |
AGU Annual Meeting 自由視察 |
| 12月10日(木) |
ご自身にてサンフランシスコ空港へ。 直行便、乗継便にて帰国の途へ。 |
| 12月11日(金) |
東京、大阪、名古屋着。 |
トラベルメモ
★ご希望の出発日、旅行日程、日数で承ります。
★フライト:羽田、成田、関西から直行便がございます。
★日本各地の空港よりお手配承ります。
★宿泊予定ホテル:会場近く、または市内中心部などご希望を承ります。
★空港送迎(専用車)、会場送迎(専用車)、通訳のお手配も承ります。
★イベント初日のホテル⇒会場(往路)へ日本語(または英語)ガイドのアテンドもお手配承ります。
★見本市の代理登録、入場チケットの代理購入承ります。
★延泊、市内観光他、途中降機、現地でのオプショナルツアー等アレンジ承ります。
会場とホテル(一例)のご案内
地球科学・宇宙科学における世界最先端の研究成果やデータへのアクセス
気候変動や自然災害リスクに関する、科学的根拠に基づいた最新動向の把握
衛星データ活用やAI解析など、最新テクノロジーの地球環境分野への応用事例の獲得
世界中のトップ研究者、政府機関、民間企業との多様なネットワーキング
自社のサステナビリティ推進や新規事業立案に向けた、信頼性の高い一次情報の収集
1. 航空宇宙・人工衛星ビジネス
リモートセンシング技術や衛星データの利活用に関する最新の研究発表が多数行われるため、直接的な技術動向の把握や、科学コミュニティのデータニーズを汲み取ることに直結します。
2. 防災・インフラストラクチャー業界
地震、津波、気象災害などのメカニズム解明や予測技術の最前線を知ることで、防災ソリューションの高度化や、将来の気候変動を見据えたインフラ強靱化のヒントが得られます。
3. 環境コンサルティング・サステナビリティ業界
気候変動モデルや生態系への影響など、科学的な根拠に基づいた確かな最新情報を収集できるため、顧客に対するコンサルティングの質と説得力を直接的に向上させることができます。
4. 再生可能エネルギー業界
気象や海洋データに基づく発電量予測の精度向上、あるいは地熱エネルギーに関する地球内部構造の研究など、自社の事業開発に直結する地球科学的な知見を深めることができます。
5. 保険・再保険業界
自然災害の発生確率や気候変動による将来リスクを科学的に正確に評価することは、適正な保険商品の設計やリスクモデリングにおいて不可欠であり、その根本となる最新データを取得できます。
1. 金融・投資(ESG投資)業界
企業が直面する気候変動リスク(物理的リスクなど)の科学的根拠を深く理解することで、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)対応の支援や、より精度の高いESG評価・投資判断が可能になります。
2. 農業・食料ビジネス業界
水資源の変動や異常気象、土壌成分の変化など、長期的な食料生産に直結する地球環境の変化トレンドをいち早く掴むことで、将来の調達リスクを軽減する戦略を立てることができます。
3. テクノロジー・AI・データサイエンス業界
地球規模の膨大な観測データ(ビッグデータ)を解析するニーズが科学界で急速に高まっており、自社のAI技術、機械学習アルゴリズム、クラウドコンピューティング基盤を新たな市場へ展開するチャンスを見出せます。
4. サプライチェーン・物流業界
極端な気象現象や海面上昇などが将来のグローバルな物流網に与える影響を科学的予測に基づいて把握することで、中長期的な観点からレジリエンス(回復力)の高いサプライチェーンの再構築に役立てられます。
5. 不動産・デベロッパー業界
数十年にわたる土地開発や都市計画を行ううえで、長期的な気候変動による海面上昇リスクや極端気象によるハザードの将来予測を把握しておくことは、適正かつ安全な投資判断の重要な材料になります。

