シンガポールで開催されるアジア・パシフィック海事業界のワン・ストップマーケット
2年に1回開催
日時:2028年3月22日(水曜)~ 3月24日(金曜)
開催場所:シンガポール
会場:サンズ エキスポ&コンベンションセンター(Marina Bay Sands Expo & Convention Centre)
取扱品目:造船、港湾関係、貨物取扱システム、設備機器、通信、デッキ用機器、補助機器、ポンプ、
付属品、推進システム、環境機器、設備、流通、輸送サービス、保守、修理、コーティン
グ、海事サービス、船舶仲介、航海術、防衛、海洋技術、安全、救助、救命機器、船舶設
計、開発、造船、その他
業種:化学、ゴム、プラスチック、素材類、公共施設用機器・備品、都市計画、海運、造船、港湾関連
機器、防災、警備、消防、防衛
入場資格 : ビジネス関係者
2026年実績
来場者数 : 19,431人
出展社数 : 819社
イベント資料リンク
| 日付 |
2028 APM - ASIA PACIFIC MARITIME 見本市3日間視察のモデルプラン |
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3月21日(火) |
東京、大阪、名古屋より直行便、乗継便にてシンガポールへ。 到着後、ご自身にてホテルへ。 |
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3月22日(水) |
APM - ASIA PACIFIC MARITIME 自由視察 |
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3月23日(木) |
APM - ASIA PACIFIC MARITIME 自由視察 |
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3月24日(金) |
APM - ASIA PACIFIC MARITIME 自由視察 |
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3月25日(土) |
ご自身にてシンガポール空港へ。 直行便にて帰国の途へ。 東京、大阪、名古屋着。 |
トラベルメモ
★ご希望の出発日、旅行日程、日数で承ります。
★フライト:羽田、成田、関西、名古屋から直行便がございます。
★日本各地の空港よりお手配承ります。
★宿泊予定ホテル:会場近く、または市内中心部などご希望を承ります。
★空港送迎(専用車)、会場送迎(専用車)、通訳のお手配も承ります。
★イベント初日のホテル⇒会場(往路)へ日本語(または英語)ガイドのアテンドもお手配承ります。
★見本市の代理登録、入場チケットの代理購入承ります。
★延泊、市内観光他、途中降機、現地でのオプショナルツアー等アレンジ承ります。
会場とホテル(一例)のご案内
脱炭素技術の最新動向の把握:ゼロエミッション、代替燃料、ハイブリッド推進の具体例を確認できます。
デジタル化・DXの知見獲得:自律航行、データ主導の運航最適化など、次世代の船舶運用技術に直接触れられます。
強固なネットワークの構築:アジア太平洋地域の船主、造船所、技術プロバイダーなど、業界の意思決定者と交流できます。
リスク管理のアップデート:デジタル化に伴う海洋サイバーセキュリティや、最新の法規制に関する対応策を学べます。
実用的なソリューションの発見:船舶のレトロフィット(改修)や最新の機器など、現場課題を解決する製品を比較検討できます。
直接的な関連性が高く、ビジネスの根幹に関わるため、参加の優先度が非常に高い業界です。
海運・船舶管理業界(最新の環境規制対応や運航効率化ソリューションの導入のため)
造船・舶用工業界(次世代船舶の設計、エンジン、推進器などの技術動向を把握するため)
港湾運営・物流業界(スマートポート化、荷役の自動化、陸海連携のサプライチェーン構築のため)
海洋エネルギー・オフショア業界(洋上風力発電の支援船や、海洋石油・ガス開発向けの最新ソリューション探索のため)
マリンICT・通信業界(衛星通信、電子海図、ナビゲーションシステムなど、船陸間の通信インフラの商談のため)
海事産業の変革期(脱炭素・デジタル化)において、異業種の技術が強く求められているため、新規参入のチャンスが広がっている業界です。
サイバーセキュリティ業界
船舶の自律航行やIoT化が進むにつれ、ハッキングのリスクが急増しています。船の運航システムを保護するセキュリティ技術は海事産業において喫緊の課題であり、非常に大きな需要があります。
バッテリー(蓄電池)・充電設備業界
APMでも電動・ハイブリッドパワーは主要テーマの一つです。船の電動化に伴い、過酷な海洋環境や塩害に耐えうる大容量バッテリーや、港湾での急速充電システムのニーズが高まっています。
IoT・AI(データ分析)業界
燃料消費の最適化やエンジンの予知保全など、船のセンサーから得られる膨大なデータを解析し、運航コスト削減と温室効果ガス排出量削減を両立させるアルゴリズムやソフトウェアが求められています。
先端素材・化学(塗料)メーカー
船体の軽量化による燃費向上や、海洋生物の付着を防ぎつつ環境負荷の低い次世代防汚塗料の開発が急務となっています。また、水素やアンモニアなどの新燃料を安全に貯蔵・輸送するための特殊素材にも注目が集まっています。
金融・リース・保険業界
脱炭素化に向けた次世代エコシップへの莫大な投資(グリーンファイナンス)や、自律航行などの新しい運用モデルに対するリスク評価、それに伴う新たな海上保険商品の設計が必要とされているためです。

